Webサイトリニューアル直前!!準備段階で押さえるべき調査・分析のポイント

Webサイトリニューアルを控えた担当者や予算消化をしたい担当者、何はともあれ現状把握・現状課題の整理がしたい担当者の方にぜひお考え頂きたいポイントを洗い出しました。

年度末が近付いてますが、Webサイトリニューアルを控えた担当者や予算消化をしたい担当者、何はともあれ現状把握・現状課題の整理がしたい担当者の方にぜひお考え頂きたいポイントを洗い出しました。

マクロ環境動向の調査・分析

使用するフレームワークは、PESTを採用。自社を取り巻く政治、経済、社会、技術的な動向における調査・分析を試みる。

  • 政治:法律の改定・施行の有無、政権交代、外交問題など
  • 経済:景気動向、GDP成長率、失業率、鉱工業指数など
  • 社会:文化の変遷、人口動態、教育、犯罪、世間の関心など
  • 技術:技術開発/投資、新技術の普及度、特許など

このようなポイントを押さえることで、WebサイトのリニューアルPJTで戦略立案・要件定義と推進していくPJTで最低限クリアすべき課題や論点が浮かび上がる。

特に、デジタルマーケティングを実践する担当者としては、スマートデバイス/クライドコンピューティングに代表されるような技術の普及に因る社会的な変化が気になるところではないだろうか。

他にも、広告規制/広報・PRガイドラインの改定や、様々な商材のネット販売における規制動向は、Webサイトを介したマーケティング施策の量・質を考えるに当たって考慮すべきポイントになりうる。最近のテーマだと、個人情報保護/パーソナルデータ活用や医薬品のネット販売における規制、ネット選挙解禁といったテーマが記憶に新しいことだろう。

ミクロ環境動向の調査・分析

以下、使用するフレームワークは3Cを採用。それぞれの領域において、どのような動向が存在しているのかを調査・分析するにあたってのポイントを(大まかではあるが)洗い出してみたい。

市場動向の調査・分析

消費者の中に存在する顧客の姿―彼らがWebサイトのユーザーとしてどのようなニーズを持っているのか?という問いに答えること。

そもそもWebサイトというメディアはマス媒体とは異なりPULL型のメディアであり、使用するユーザーに検索・探索というアクションを求めるメディアである。

したがって、その他のチャネルに比べて比較的ニーズが切実であることが推察される。となると、ユーザーの期待値は高く、満足度を高める伸び白は非常に大きいことが想像される。一期一会、惹起された様々なニーズに応えていくかが求められているだろう。

自社動向の確認と自社サイトの現状調査・分析

事業戦略、今後のプロダクトポートフォリオといった経営のビジョンを確認すること。そして、自社サイトのアクセスログ解析を中心とした現状調査・分析からto be像とのGAPを確認すること。

Webサイト上のコンバージョンの有無に関わらず、アクセスログ解析によるユーザーの現状把握は重要なステップだろう。

時には、市場動向の調査・分析によって立てられたニーズ仮説とは異なるアクセス動向を示したりするため、オンライン・オフライン問わず様々なデータを基に真のユーザー像を洞察する専門的な視点がこのステップでは欠かせない。

また、企業では、部署間のセクショナリズムやサイト運営上のガバナンスが効かないことなどが原因で、事業戦略とWebサイト戦略が噛み合っていないことがしばしばある。

こうした組織的な問題を解決するために、目指すべきビジョンと客観的なデータに基く周囲の説得という点も、Webサイト運営には欠かせないポイントの一つだろう。

業界動向の調査・分析

市場動向の調査・分析から得られたユーザーのニーズ―これに、競合他社がどのように応えているのか?という問いに答えること。

特に、スマートデバイス対応や広告運用、ソーシャルメディア施策など新技術・媒体への対応は気になるところだろう。ただ「実施している」と言っても、その実態はさほど効果に結びついていない施策も多々ある。

専門家の視点で、各社、どの施策がどのような効果を挙げている推察されるのか?という問いに答えるべきだろう。

ユーザー洞察の手掛かりをアクセスログ解析で掴む

さて、このような現状把握の結果、「Webサイトリニューアルは正しくない」という結論に至ることもある。それは、妥当な投資対効果が望めないパターンや、タイミングとして不適切なパターンなど、自社が於かれた状況と場合に因るというのが正直なところだ。

しかしその一方で、こうした現状把握をせずに意思決定をすることは、さほど賢明な判断ではないということも事実だろう。 では、まずどこから始めるべきか?というと、(潤沢な予算が無い限りは)一般的には自社動向の確認と自社サイトの現状調査・分析ではないだろうか。

幾つかユーザーのニーズの仮説を以て丁寧にアクセスログ解析をするだけでも、これまで見逃してきたユーザー満足度低下ポイントが浮かび上がることもある。

そして、自社現状の事実を元に周囲を説得し理解を求めることで、WebサイトリニューアルのPJT体制構築の前段階である(部門・部署を超えた)社内の啓発・啓蒙を図ることも可能だ。

自社/自社Webサイトのビジョンを再確認、若しくは再定義することで、ユーザー洞察の手掛かり、そしてWebサイトの戦略の見直しの手掛かりを見付けることをお薦めしたい。

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