“テクノロジーが店舗を変える” 店舗でのショッピングを楽しくする6つの変革トレンド

デジタルマーケティングというとWebサイトやEメールなどのデジタルメディアばかりが注目されがちだが、実はもう1つの大きなテーマがある。それはリアル接点のデジタル化、すなわち現実の店舗でのデジタルテクノロジー活用だ。 iBeaconやタブレット端末を使った決済など、テクノロジーの進展に伴いリアル店舗における顧客体験が今大きく変わろうとしている。

デジタルマーケティングというとWebサイトやEメールなどのデジタルメディアばかりが注目されがちだが、実はもう1つの大きなテーマがある。それはリアル接点のデジタル化、すなわち現実の店舗でのデジタルテクノロジー活用だ。

iBeaconやタブレット端末を使った決済など、テクノロジーの進展に伴いリアル店舗における顧客体験が今大きく変わろうとしている。そこで、小売店舗の最新トレンドを紹介したclickzの記事Exploring the New Frontier of Digital in-Store Retailを抄訳して紹介してみたい。

小売店鋪における6つの変革トレンド

1. ポップアップストア(Pop-up Store)

ポップアップストアとは、期間限定の店舗を意味し、ポップアップリテールなどとも呼ばれる。小売専門メディアサイトRetailWireによれば、「78%の人が今後5年でポップアップストアが増える」と考えており、「こうした期間限定ストアの市場規模は80億ドルになる」と予測している。

アディダスのポップアップストア事例アジアにおけるポップアップストアのトレンドは東京や上海であり、IKEA(イケア)、スターバックス、アディダスなどが注目されている。こうしたポップアップ店舗の役割は恒常的な売上ではなく、バイラルによる認知の向上だ。

昨年ロンドンで行われたアディダスのポップアップストアでは訪れた顧客に対して360°の写真撮影のサービスを提供し、口コミとして話題となった。 Adidas Creates New Store Out Of A Giant Shoebox

2.店舗内行動トラッキング(Foot Path Tracking)

店舗内顧客行動計測ソリューションを提供しているBrickstreamによれば、小売業者の71%が来訪客のカウントを可能にするテクノロジーの導入をしているか検討しているという。また、68%が店舗内にWi-Fiやロイヤルプログラムに関するシステムを導入しようとしているという。

アジアにおいても、ユニクロやキャノンなどがiBeaconを利用した店舗内分析テクノロジーの利用を始めようとしている。また、日本においてはMespoのようなスタートアップ企業が店舗向け顧客行動把握システムを提供し始めており、店舗におけるGoogleAnalyticsとなり得るかもしれない。

3.店舗でのパーソナライゼーション (Personalized Retail)

スマートフォンの普及が店舗のパーソナライゼーションを可能にしつつある。The Yankee Groupによれば、64%の顧客が店舗でショッピングをする際にスマートフォンを使って価格やレビューをチェックしている。米国では、Macy’sが「店舗内で正確にどこにいるのかを店内マップ上に表示」「商品バーコードをスキャン」「拡張現実(AR)」などを可能にするスマートフォンアプリを提供している。

4. デジタルサイネージの普及 (Digital Signage Growth)

ABI Researchによれば、デジタルサイネージの世界での市場規模は2010年に13億ドルであったが、これが2016年には45億ドルにまで大きく増えると予想している。アジアにおいてOOH(Out of Home media、交通広告、屋外広告)への接触時間が最も多いのはオーストラリアで、1週間70分である。

また、中国はOOHの分野での市場規模が世界で最も大きく18億ドルと2位の米国(11億ドル)を大きく引き離している。 デジタルサイネージは、テクノロジーとしては以前から存在するものだが、最近ではアムステルダムでのApotekやロンドンでのBritishAirwaysなどクリエイティブなものが現れ始めている。 dmj-retail-apotek

 

 

 

Apotekのアムステルダム地下鉄のデジタルサイネージ 電車の到着にあわせて女性の髪があたかも駅構内にいるかのように揺れる dmj-retail-britishairロンドンのBritish Airwaysのデジタルサイネージ 実際に航空機が空に現れるのにあわせて子供が空を指を指す

5. 店舗内のソーシャル化(Socializing the Store)

IBA Researchによれば、51%の小売業者が店舗内でのソーシャルメディア利用を促進させるためにより多くの投資をしようとしている。米国では女性のEC利用に最も大きな影響を与えているのはファッションブログであり、それはFacebookやPinterestよりも大きな影響力を持っている。

ブランド担当者は、どうすればもっと店舗内でソーシャルメディアを活用してもらえるのかについて積極的に考えるようになってきている。 dmj-retail-nord米国の百貨店Nordstromでは、Pinterestで最も“ピン”された商品を店舗内でディスプレイをして特集している。

ロンドンのKarl Lagerfledでは、試着室にiPadを設置し、いつでも自分撮り(Selfie)をしてソーシャルメディアにアップロードできるようにしている。

6.触って遊べる(Touch and Play)

dmj-retail-pizahutThe Yankee Groupによれば、消費者の52%が「インタラクティブなものがあればより店舗での体験が楽しくなる」と思っているという。

Pizza Hut の取り組みはその点で先を行っている。Pizza Hutでのインタラクティブなピザ注文タッチディスプレイがそうだ。

今後はKinectなど新しいセンサー技術を利用したインタラクティブ体験がもっと注目を浴びることになるだろう。

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