費用対効果約270%?マーケターの抱える意外な課題も解決するDOMO導入の価値とは?

2017年10月12日(木)に開催されましたDomo社のイベントDomoCityToursに参加してきましたので、そのレポートをしたいと思います。 会場は大手企業のマーケティング担当者を中心に多くの人で賑わっており、 データビジュアライゼーションという領域の注目度の高さが伺えます。

DomoCityTours1

2017年10月12日(木)に開催されましたDOMO社のイベントDOMOCityToursに参加してきましたので、そのレポートをしたいと思います。

会場は大手企業のマーケティング担当者を中心に多くの人で賑わっており、 データビジュアライゼーションという領域の注目度の高さが伺えます。

すでにDOMOを利用しているユーザー企業による導入事例や成果報告も多数行われていましたので、その中でいくつか印象に残った話をお伝えしたいと思います。

データを把握できていないマーケターと増え続けるマーケティングテクノロジー

DomoCityTours3

マーケターに「現在感じている課題は?」と言うアンケートを取った結果、より具体的な指標である「ROIの証明」という回答を答えるマーケターが1番多かったそうです。

他にも、「ソーシャルメディアが売上に貢献するのか?」という問いに関しては「わからない」という回答が多く、さらに「売上に貢献している効果があるチャネルは?」という問いに対しても「わからない」という答えが一番多いという結果でした。

ここから読み取れることは「事実としてどの施策や媒体がROIが高いのか把握出来ていないマーケターが多い」ということです。

そんなマーケターの苦悩を差し置いて、一層データを生み出し続けるマーケティングテクノロジーは増加の一途を辿っています。

2011年に約150だったマーケティングテクノロジーランドスケープは2017年では5,000を超えています。

マーケティングテクノロジーランドスケープ2017年版公表 ベンダー数が5,000を超える https://dmj.underworks.co.jp/2017/05/12/marketing-technology-landsape-2017/

また、先日当社でも日本版のマーケティングテクノロジーランドスケープを公開しました。

マーケティングテクノロジーカオスマップ JAPAN 2017を公表 <10分野272製品・サービスを掲載> https://dmj.underworks.co.jp/2017/10/04/marketing-technology-chaos-map-japan-2017/

1つの企業が導入するマーケティングテクノロジーは60~80にも達しているというデータもあるため、工夫もなしにすべてのデータを把握するのは現実的に難しいというのが正直なところではないでしょうか。

DOMO導入の成果の一つはコミュニケーション活性化や業務効率化

数多くのデータが散乱する状況を解決するためのデータビジュアライゼーションツールとしてDOMOは立ち上げられましたが、実際に導入したユーザー企業が感じる効果としては以下のような声が多かったです。

  • 社内で数字を使った議論が日常的に行われるようになった。
  • レポート作成の時間を劇的に短縮することができた。
  • レポートのフォーマットを統一することができた。更新頻度も削減された。
  • 施策開始と同時に成果を可視化することで高速でPDCAを回すことができた。
  • 社内の意思決定のスピードが上がった。

想定通りとも言えますが、社内コミュニケーションの活性化や業務効率化で価値を感じている企業が多いようです。

セッションの中で面白かった取り組み例としては定量データだけでなく定性データもDOMOで表示させているというもの。

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具体的にはDOMOのカードに広告バナーなどのクリエイティブを表示させて、CTRやCVRの良かったクリエイティブを可視化しています。

ABテストを高速で回している企業では「今回は成果が良かったけど、今までどのクリエイティブが成果が良かったんだっけ、、、?」と疑問に対するクリエイティブがすぐには見つけられず、日々過去のレポートを掘り起こすことなります。この改善効果を工数算出すると、かなりの効率化となることがわかります。

DOMO導入の費用対効果は約270%

DOMO導入の費用対効果約270%に達するという話も印象的でした。これはDOMO導入コストに対して、レポート作成など手動で対応した場合の人件費をざっくり試算したものですが、あながち現実離れはしてないと思います。

一方で、売上貢献度を実数で算出することは、DOMOの特性上難しいと感じているという話もありました。 その理由は、社内コミュニケーションの活性化やROIの把握自体を売上の指標に換算することの手法が中々確立していないためのようです。

コスト削減の観点のみならず、売上貢献を数値化し、価値を感じる企業をどれだけ生み出せるか、どれだけ定型化出来るか、という点も今後この領域がさらに普及するには大事な要素であると感じます。

データ可視化による業務効率化にスケールメリットを感じる、いわゆる大企業を中心に導入が進んでいったのち、この観点のイノベーションが起きると更なる発展することになるでしょう

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