来たる高齢化社会に欠かせないWebアクセシビリティの概念

近年では高齢者でもインターネットを利用し、利用者の割合は年々増加しています。高齢者のインターネット利用率が年々増加する中、より良いWebサイトとして品質を問い直す必要性も高まるのではないでしょうか。

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日本国内の高齢化による問題が日々議論されていますが、その影響は今後Webサイトでも問題視されるかもしれません。

EC業界でもスマホ端末で購入するお客さんは20代の若年層率が高い!などと言われていたのは昔の話。 今では高齢者でもインターネットを利用し、利用者の割合は年々増加しています。

年代別でインターネットの利用率を纏めたデータによると、12歳以上50歳未満の各年代でのインターネット利用率の伸び率は、2009年から2015年の7年間で3%未満程度にとどまっています。一方、60歳以上80歳未満のインターネット利用の伸び率は10%以上となり拡大しています。 2016年以降の最新データが更新されれば、より多くの高齢者がインターネットの利用している可能性は十分にあります。

 

(参照元データ)総務省「通信利用動向調査」http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.htm

インターネット人口高齢化に伴う「守り」Webアクセシビリティ

今後、インターネット人口が高齢化するWebサイト側でもユーザーの高齢化に対応する必要が出てくると考えられます。
そこで抑えておきたいのがWebアクセシビリティの概念です。
Webアクセシビリティは、高齢者や障がいのある方も全てのユーザーが同様に情報にアクセスするよう配慮すべきという概念です。
高齢者がWebサイトを利用する際に影響をきたす主な機能としては、一般的に視覚と聴覚機能の低下によるものが多いと言われています。
このWebアクセシビリティが考慮されていないと、以下のような問題が発生してしまう可能性があります。

  • 文字サイズが小さすぎて閲覧がしづらい
  • ボタンの識別の色がわかりづらくサイト回遊ができない
  • 動画などの音声コンテンツでしか情報が提供されていないため利用ができない

この状況はせっかく利用しようとしているユーザーがいるにも関わらず、利用できる環境を用意していない(アクセシビリティ上良くない)ことが原因でユーザー体験の悪化、ユーザーを逃してしまう機会損失等の原因になります。

高齢化社会にWebサイト運営側として対応すべきこと

総務省のデータによると高齢化率は今後上昇することが見込まれており、2025年には約30%、2060年には約40%に達すると見られています。
そのような状況下で、運営側としてもユーザーの母数を広げる意味でも、Webアクセシビリティの問題を軽視することなく向き合っていくことが重要です。
一方で、Webサイト品質やアクセシビリティの多くの項目を管理・チェックするのは人力では大変です。
すべて人の手で行う必要があるかというとそうではないため、効率良く有償や無償のWebサイト品質チェックツールを活用することをおすすめします。

【Web担当者のかゆいところに手が届く「Siteimprove」とは? 】
https://dmj.underworks.co.jp/2017/08/22/webgovernance-siteimprove/

このようなツールは結果が可視化されるため把握しやすい利点のほか、「Webサイトがどのような状況であるか」を多種多様なデータを元に機械的に算出・測定してくれます。

しかしながら、「今のウェブサイトの品質に関する課題は分かった・・では誰が修正するの?」 
などの、運用体制に関する問題等はツールとは関係しないため、ツールで確認出来るのは「チェック結果項目」による「現状把握」です。
ツールが指摘してくれている箇所の修正対応は、担当者が対応する必要があります。

人力で行う作業を最小限にし、無数にあるページを満遍なく検知するためにも、ツールを利用してWebアクセシビリティに対応していくことがこれからの時代で重要となってくるのでしょう。

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